全世界に低コストで分散投資できる!三井住友・DCつみたてNISA・全海外株インデックスファンドの評価・解説

三井住友・DCつみたてNISA・全海外株インデックスファンド

三井住友・DCつみたてNISA・全海外株インデックスファンド(旧:三井住友・DC全海外株式インデックスファンド)は元々確定拠出年金専用のファンドでしたが、2015年9月から一般購入ができるようになっております。

MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス(除く日本、配当込み、円ベース)をベンチマークとしており、これ一つで全世界に投資できる全世界株式インデックスファンドになります。

2017年9月21日より、ファンド名が「三井住友・DC全海外株式インデックスファンド」から「三井住友・DCつみたてNISA・全海外株インデックスファンド」に変更されました。

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三井住友・DCつみたてNISA・全海外株インデックスファンドの詳細

ベンチマークMSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス(除く日本、配当込み、円ベース)
購入手数料無料
信託報酬年0.25%(税別)
基準価額21,353円
純資産総額110.84億円
決算日年1回(11/30)
信託財産留保額なし
償還日無期限
投資形態ファミリーファンド方式
資産構成外国株式マザー… 86.5%
エマージング株式マザー…12.3%
現金など…1.2%
運用会社三井住友アセットマネジメント

三井住友・DCつみたてNISA・全海外株インデックスファンドの特徴

三井住友・DCつみたてNISA・全海外株インデックスファンドはMSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス(除く日本、配当込み、円ベース)と連動する成果を目指して運用が行われています。
日本を除く23の先進国と21の新興国の株式に分散投資をしたい方にはぴったりな商品と言えますね。

eMAXIS 全世界株式インデックス(信託報酬0.60%)とベンチマークが同じですが、その半分以下の信託報酬で投資が可能になっています。

ただ新興国に投資しているエマージング株式インデックス・マザーファンドが先物取引で運用されており、コストが高くついています。
そのため、運用リターンに影響を与えてしまうことは避けられないでしょう。
今後純資産総額順調に増加していけば現物株式に切り替えるとのことですので期待しましょう。

「投信ブロガーが選ぶ! Fund of the Year 2016」では惜しくも11位で入賞ならずでしたが、高い評価を得ております。

組入業種ほか

下記2つのマザーファンドにファミリーファンド方式で投資を行っています。
「外国株式インデックス・マザーファンド」がMSCIコクサイ・インデックスをベンチマークとしていて、
「エマージング株式インデックス・マザーファンド」がMSCIエマージング・マーケット・インデックスをベンチマークとしています。

■外国株式インデックス・マザーファンド

■エマージング株式インデックス・マザーファンド

運用成績・利回りは

期間ファンドベンチマーク
1か月 -9.9%-10.0%
3か月-15.6%-15.8%
6か月-8.8%-8.7%
1年-11.9%-11.5%
3年8.3%11.2%
設定来98.0%113.3%
年次ファンドベンチマーク
2017年2.9%3.8%
2016年2.9%3.8%
2015年-3.1%-3.0%
2014年21.0%20.8%
2013年47.5%49.5%
2012年29.5%32.5%

※2018/12月末時点

以前は乖離が発生していましたが、ここ最近は配当込み指数とほぼ同じパフォーマンスで連動が取れています。
指数は米中の貿易摩擦が影響して大きく下落しています。

実質コスト

決算年度
(対象期間)
実質コスト
2018年
(2017/12/1~2018/11/30)
0.410%
2017年
(2016/12/1~2017/11/30)
0.336%
2016年
(2015/12/1~2016/11/30)
0.328%
2015年
(2014/12/2~2015/11/30)
0.341%

2018年11月の決算にて判明した実質コストは0.410%と前回よりも上回っています。
少しコストが高く付いてしまっていることが残念です。

個人投資家の評判は?

三井住友・DCつみたてNISA・全海外株インデックスファンドの評価

今のところ新興国には先物で取引しており、利回りに影響することが避けられません。
しかし全世界に低コストで運用できることには変わりはありませんので、とにかく全世界分散投資をなるべく安い費用で行い方にはおすすめしたいファンドと言えますね。

三井住友・DCつみたてNISA・全海外株インデックスファンドを購入できる会社はこちら

購入可能な会社は、SBI証券カブドットコム証券楽天証券松井証券マネックス証券、いちよし証券、香川証券、フィリップ証券、フィデリティ証券、東海東京証券などとなります。

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